ある時期から共有メールボックスの訴訟ホールドを有効にするとエラーが発生してしまう

この記事は更新から24ヶ月以上経過しているため、最新の情報を別途確認することを推奨いたします。

共有メールボックスに対し訴訟ホールドの有効化を行うためには、あらかじめ以下いずれかのライセンスがメールボックスに割り当てられている必要があります。

・Exchange Online プラン 2
・Exchange Online プラン 1 + Exchange Online Archiving for Exchange Online (EOA)

しかしながら、2018 年 7 月 31 日 以前は共有メールボックスの新規作成を行うと、Exchange Onilne プラン 2 相当の機能が利用できる状態で共有メールボックスが作成され、ライセンスの付与を行わずに訴訟ホールドの有効化が可能でした。

この動作によって、想定されていないメールボックスの利用が可能となっていたことから、MC142451 の対応にての変更が行われ、2018 年 7 月 31 日以降に作成された共有メールボックスでは、適切なライセンスが付与されていなければ、訴訟ホールドの有効化にてエラーが出力される動作となりました。

--MC142451 一部抜粋--
Exchange Online プラン 2、またはプラン 2 が含まれるライセンス(Office 365 Enterprise E3 や E5) をご契約いただいている環境において、7 月 31 日以降、新規に共有メールボックスの作成を行われた際に、メールボックスの容量が 100 GB で作成されていた事象について、今後作成される共有メールボックスのサイズが、既定の容量である 50 GB となる旨のご案内となります。
-------------

いいね (この記事が参考になった人の数:4)
(↑参考になった場合はハートマークを押して評価お願いします)
読み込み中...

注意事項・免責事項

※技術情報につきましては投稿日時点の情報となります。投稿日以降に仕様等が変更されていることがありますのでご了承ください。

※公式な技術情報の紹介の他、当社による検証結果および経験に基づく独自の見解が含まれている場合がございます。

※これらの技術情報によって被ったいかなる損害についても、当社は一切責任を負わないものといたします。十分な確認・検証の上、ご活用お願いたします。

※当サイトはマイクロソフト社によるサポートページではございません。パーソルクロステクノロジー株式会社が運営しているサイトのため、マイクロソフト社によるサポートを希望される方は適切な問い合わせ先にご確認ください。
 【重要】マイクロソフト社のサポートをお求めの方は、問い合わせ窓口をご確認ください