この記事は更新から24ヶ月以上経過しているため、最新の情報を別途確認することを推奨いたします。
共有メールボックスに対し訴訟ホールドの有効化を行うためには、あらかじめ以下いずれかのライセンスがメールボックスに割り当てられている必要があります。
・Exchange Online プラン 2
・Exchange Online プラン 1 + Exchange Online Archiving for Exchange Online (EOA)
しかしながら、2018 年 7 月 31 日 以前は共有メールボックスの新規作成を行うと、Exchange Onilne プラン 2 相当の機能が利用できる状態で共有メールボックスが作成され、ライセンスの付与を行わずに訴訟ホールドの有効化が可能でした。
この動作によって、想定されていないメールボックスの利用が可能となっていたことから、MC142451 の対応にての変更が行われ、2018 年 7 月 31 日以降に作成された共有メールボックスでは、適切なライセンスが付与されていなければ、訴訟ホールドの有効化にてエラーが出力される動作となりました。
--MC142451 一部抜粋--
Exchange Online プラン 2、またはプラン 2 が含まれるライセンス(Office 365 Enterprise E3 や E5) をご契約いただいている環境において、7 月 31 日以降、新規に共有メールボックスの作成を行われた際に、メールボックスの容量が 100 GB で作成されていた事象について、今後作成される共有メールボックスのサイズが、既定の容量である 50 GB となる旨のご案内となります。
-------------